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“事故物件のプロ”大島てる「そうならないためにも…」管理人をつとめる事故物件サイト「大島てる」を語る

“事故物件のプロ”大島てる「そうならないためにも…」管理人をつとめる事故物件サイト「大島てる」を語る

大島てるさん

本部長・マンボウやしろと秘書・浜崎美保が、リスナーのみなさんと「社会人の働き方・生き方」を一緒に考えていくTOKYO FMの生放送ワイド番組「Skyrocket Company」。7月23日(木・祝)放送のゲストは、事故物件公示サイト「大島てる」の管理人・大島てるさん。ここでは、事故物件について伺いました。

大島さんは2005年に事故物件公示サイト「大島てる」を開設。当初は東京23区のみを対象としていたが、その後、徐々に対象エリアを拡大していき、現在では日本全国のみならず海外の事故物件も対象としています。 *  *  * やしろ:大島さんは霊感があるとかそういうことではなくて、事故物件のプロということですか? 大島:はい。残念ながら幽霊を見たとか、そういうようなことはありません。(事故物件は)普通の消費者として、もちろん“嫌だ”と言う側です。なんとなくわからないからこそ、気持ち悪いという立場です。 やしろ:まず、事故物件の定義を教えていただけますか? 大島:本当に簡単に言うと、“人が亡くなった経歴のある不動産”。それだけです。看取られた死は除かれます。 やしろ:そこは除かれるんですね? 大島:はい。お一人で亡くなることを“孤独死”という言い方がありますが、看取られていれば孤独とは言わないので。 やしろ:東京都には、どのくらいの事故物件がありますか? 大島:私が運営しているサイト上には、都内だけで1万件以上載っていますが、残念ながら氷山の一角の一角……程度です。自殺とかと比較すると殺人事件を嫌がる方が多いと思うのですが、日本は治安がいいので、殺人事件(の情報)はほぼ載っていると思われます。 やしろ:ほぼ載っている? 大島:はい。逆に、先ほど申し上げた孤独死などは、網羅している率がグッと下がってしまいます。殺人事件などと比べると“孤独死くらいは平気だよ”という方も多いでしょうから、結果的には上手く(サイトが)回っているかなと思います。 やしろ:事件ではない場合でも、不動産屋さんは開示義務がありますか? 大島:冷やかし客ではなくて、ちゃんとハンコを押そうというお客さんに対しては、告知しなければならない義務が法的にはあります。ただ、それが守られない場合もありますし、“この場合は告知しなくていいんじゃなかったっけ?”と勝手に解釈されている場合もあります。 やしろ:悪気があるわけじゃなくて? 大島:はい。そして、私が何よりも重視しているのは、その事故物件の隣や向かい、あるいは、事故物件が多いエリアに住みたくない……というときに(参考にしてもらえるように)、地図にして誰でも見えるようにしたいなというところです。 やしろ:それはありますね。 大島:例えば(Netflix「呪怨:呪いの家」のような)“呪いの家”が隣にあったとして、“隣だからいいじゃないか”と思えるかどうかということです。 やしろ:僕はまったく思えないです。ぶっちゃけ、同じ町でもちょっとキツイです。 大島:呪いの家に住みたい人には、きちんと告知する義務があるし、みんなそのルールを守って開示しているんだから“お前のサイトなんかいらないんだよ”と言われがちですが、隣家の場合は言わなくていいというのが現状の法律ですから。 ただ私は、引っ越し先の家の窓を明けると向かいに呪いの家が……という状況は勘弁なので、そうならないためにも、地図を見れば一目でわかるこのサイトが1番ではと思っています。 やしろ:そこを気にする方にとっては、とても大事なマップだと思います。ちなみに、どうやって調べているのですか? 大島:現状は投稿制に移行して、みなさんからの情報を反映させています。“自分の知っている事故物件が載ってないじゃないか!”と文句を言うのではなく、実際に書き込んでもらえるとありがたいと思っています。 (TOKYO FM「Skyrocket Company」7月23日(木・祝)放送より)